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石油危機と代替燃料

 現在の異常な石油価格上昇は「スーパーオイルショック」、あるいは第3次オイルショックなどと呼ばれることもある。
 第1次オイルショックは、1974年の第4次中東戦争の勃発と、それに伴う湾岸産油国の20%の原油値上げ、イスラエル支持国に対する禁輸などで、世界的に大きな衝撃を与えた。日本ではトイレットペーパー騒動、看板ネオンの禁止、深夜放送中止、ガソリンスタンドの日曜休業など引き起こした。またこの結果、国家石油備蓄政策(90日分の原油備蓄)が検討され、その後に実現した。
 世界的に見ると、石油エネルギー転換後初の供給不安が生じた契機となった。
 第2次オイルショックは、1978年のイラン革命によるイラン産原油の生産ストップが原因であった。またこの年末の湾岸産油国が14%の原油価格値上げの通告を行ったことも大きなインパクトになったが、その後の影響は第1次オイルショックほどではなかった。
 現在のオイルショックは、イラク戦争を契機にしているが、供給不足ではなく、また産油国の値上げでもなく、先物取引市場での投機に原因がある。供給が安定し、需要も増大しているわけではないが、近い将来の新興国の石油消費が増大するであろうという予測を基にした供給逼迫感が投機の連鎖を生み出しているという奇妙なオイルショックである。
 ただ、価格的には、以前のオイルショックとは比べ物にならない空前の上昇率である。
数年前には1バーレル=30ドルであったものが、現在では1バーレル=150ドルなのである。
 
 実は日本では1936年(昭和11年)から1947年(昭和22年)頃までの約10年間は、深刻な石油危機の状態にあった。日中戦争、太平洋戦争は石油不足の戦争であり、国民生活を逼迫させる結果となった。もっともこの時期は石油の高騰ではなく、石油そのものを使用することが困難な状態という状態であった。
 日本の石油産業は、1890年(明治23年)の日本石油による新潟油田採掘が端緒となった。
明治初期に石油ランプが登場し、これが普及するにつれてアメリカ、オランダの石油販売会社が日本市場に進出したが、国策により日本企業が優遇され、第1次世界大戦期には躍進したが、皮肉にも国内の油田の生産量は限界に達していた。
 その一方で、軍事、交通に革命をもたらす航空機、自動車などの内燃エンジンのガソリン、船舶、軍艦のボイラーは石炭燃焼から、石炭・重油混焼、そして大正末期には重油専焼へと進化し、ガソリンと重油の需要が大幅に高まってきた。
 石油消費量は、1926年(大正15年)は25万ガロンであったものが、1935年(昭和10年)頃には100万ガロンになっていたといわれる。これは重油使用の船舶の増大や自動車やオートバイの普及によるところが大きい。
 国内油田の限界、石油需要の拡大により、日本は石油の輸入に依存する構造が決定的になった。このため国策として1929年(昭和4年)に「石炭石油及其代用燃料に関する具体的国策」が打ち出されている。
 1932年には「重要産業統制法」が法制化され石油も統制品となり、さらに1933年(昭和8年)に、政府は商工省、陸・海軍、大蔵、外務、拓務と資源局を加えた「燃料問題に関する関係各省協議会」を設置している。石油は国家統制となったのだ。
 しかし石油は90%が輸入であり、それが太平洋戦争直前には全面的に禁輸とされたため、たちまち供給は逼迫する。戦争開始時でも石油産業の企業備蓄と、海軍の半年分の重油備蓄など微々たる量であったといわれる。
 もちろん国策として、昭和初期から代用燃料が研究され、アルコール添加、木炭ガスや天然ガスなどが研究されたが、実用化されたのは木炭ガス車であっり、もっぱら民間用の自動車に使用された。
 太平洋戦争開始直後に、日本軍はインドネシアの油田を占領し、石油をかろうじて確保したが、これはもっぱら軍用に使用され、民間のガソリンは使用禁止となった。国内の石油会社は国策会社の帝国石油が製油設備すべてを統括するようになり、価格も統制された。
 しかし戦争の敗色が濃くなる時期にはインドネシアからの原油輸入も途絶し、国内はわずかな軍用燃料を除いて石油は存在しない状態となってしまったのだ。
 このように、日中戦争から太平洋戦争終結まで、ガソリン、石油の供給は常に不足しており、深刻な石油危機の状態にあった。
 代用燃料は、民間用としては木炭ガスしか実現しなかったが、現在の異常な原油高の元では、新たな代用燃料、穀物由来のバイオ燃料ではなく、GTL(液化天然ガス)などの合成燃料は改めて実用化を迫られるのでないだろうか。

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