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スカイアクティブ マツダのロードマップ

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 10月20日、マツダは次世代技術説明会を開催した。その内容は異色とも言えるもので、冒頭に山内CEOから経営&ブランド戦略が説明され、ついで金井専務(研究開発・プログラム開発推進担当執行役員)から技術戦略が説明された。個別の技術概要は、その後にプレゼンテーションされた。
 マツダの次世代技術については、すでに2009年の東京モーターショーでSKY-G、SKY-Dエンジンと、次世代ATのSKY-Driveが出展された。
 そして今年に入ってヨーロッパでSKY-G/Dエンジン、SKY-Driveのメディア向け先行説明会と試乗会が開催されている。
 今回、日本で正式に技術プレゼンテーションが行われたわけだが、日本での説明会では次世代技術は「SKYACTIV」と紹介された。(ACTIVEではなくACTIVと表記する)
「SKYACTIV」とは、マツダの技術開発の長期ビジョンである「サステイナブルZoom-Zoom宣言」に基づく、「走る歓び」と「優れた環境・安全性能」の高次元での両立を象徴する革新的な次世代技術の総称とし、いわばマツダの新技術のブランド名称としたのだ。
 このため、今回の説明会では、すでに発表しているSKY-G、SKY-DなどはSKYACTIV-G、SKYACTIV-Dに改称。そいてこれまでの新開発ガソリン、ディーゼル、ATに加え、SKYACTIV-MT(6速MT)、SKYACTIV-Body(軽量・高剛性ボディ骨格)、SKYACTIV-Chassis(新開発のフロントストラット/リアマルチリンクサスペンションにより高い剛性と軽量化を両立(従来比14%の軽量化)もあわせて紹介された。
 つまりこれまでは、新開発のパワーユニット、パワートレーンの総称であったSKYが、新たにSKYACTIVに改称され、今後新開発される車両全体の技術名称になっている。


 マツダの中長期経営戦略は、2016年、つまり5ヵ年計画でグローバル販売170万台以上を目標とするという。
 そのための柱として、SKYACTIV技術、モノ造り革新、ブランド価値、新興市場、フォードとの相乗効果の5点をあげている。
 注目されるのは、ブランド価値の「再構築」(そのために今回のSKYACTIVもブランド化されたと見るべきだろう)。そして新興国市場を明確にターゲットにするということはクルマの大胆なコストダウンが求められ、それがモノ造り革新というテーマになっているものと思われる。
 「モノ造り革新」とは、クルマの基本構想とフレキシブル生産構想と一体的に企画、開発することで、生産合理性やコストダウンをはかることを意味するという。
 具体的な目標は、開発の効率化30%以上、コスト低減、生産設備投資20~60%の抑制だとされる。
 ブランド価値の向上については、「つながり革新」と呼ばれる活動を行うという。メーカーの商品力、価格、販売店舗、販売手法、サービスなどを相互に連携させることで「One and Only」のブランド価値の向上をめざすというのだ。つまり小規模でも存在感のあるブランド力の再構築である。

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 またマツダの企業平均燃費は、2015年までに2008年を基準に約30%、つまり7ヵ年でベース技術改良をメインにして30%の向上をはかることを目標にする。
 これは、ハイブリッドカーやEVを市場導入するより、はるかにCO2削減に効果があるとしている。

 
 マツダの次世代技術戦略は、ビルディングブロック戦略と名付けられた。
 その意味は、クルマの基本となるエンジンやパワートレーン、ボディ、シャシーなどを大幅にグレードアップさせ、環境適合性を向上させることを優先した上で、次のステップ、アイドリングストップや減速エネルギー回生ブレーキ、モーター駆動技術などを積み上げて行くといということだ。

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 もっともアイドリングストップはすでに採用しているので、次はベース技術全般の引き上げという順番になり、その次のフェズで減速エネルギー回生システムの採用ということになり、ハイブリッドはその先と位置づけられている。
 企業全車の燃費を30%の削減とは、CO2を23%削減することを意味し、このレベルを達成するためにはベース技術の革新がない場合、企業全車の約半数をハイブリッドカーにしないと達成されず、EVの投入では企業全車の約23%がEVでなければならないという試算になる。つまりハイブリッドカーやEVの投入より、ベース技術で燃費を向上させるほうがCO2削減にも有利という判断なのだ。
 これは正論である。高価格ゾーンにあるハイブリッドカーやEVに急速な販売拡大は望めないからだ。
 このような戦略のもと、エンジンの燃費はガソリンで15%、ディーゼルで20%、ATで4~7%、ボディの軽量化は100kg以上(燃費換算で3~5%)という燃費向上代の振り分けを行っている。

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 一部にはフォードがマツダの株式を売却し、資本関係が解消されるのではという予想報道もあるが、マツダにとっての今後の5ヵ年の経営戦略を確立し、これからの事態に備える準備はできたと見ることができる。

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